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ミサワホーム社長の三澤千代治さんは、資産価値の上がる住まいづくりの条件として
- 建物は長い耐久性を持つ住宅を選ぶ
- ライフスタイルの変化に応じて対応できる住宅を選ぶ
- 性能表示制度で上位に評価された設計、施工の住宅を選ぶ
- メンテナンス費用を5年ごとにかけ、住まいの保全に努める
- 庭木をちゃんと育てる
- より良い住環境の維持の為の住民協定や建築協定があること
- 家族や住民同士の絆を強める空間があること
等とコメントしている。
確かにその通りではあるが、消費者にとっては優良な建物や環境は販売価格が割高であるのが難点となるし、多くの住宅メーカーも家が売れればいいという考えから脱却できないことなどから、希望販売価格に合わせた規模や仕様の事業が受け入れられ、表面上の需要と供給のバランスがとれているよう見えるのが現状ではないかと思う。逆の言い方をすれば、良質な住まいを購入したいと考えている消費者に対して、資産価値の上がるような住まいづくりの供給が行われていないということにもなるのではないだろうか。
また、昨年から住宅性能表示制度が制度化されたにも関わらず、10万円程度の申請料を惜しむばかりに未だ壁量の足らないような欠陥住宅が建設されていたり、住民協定や建築協定があるにも関わらず自分勝手な増改築を行ったりするような消費者の住まいに対する意識の低さが、供給側の意識向上にもブレーキをかけさせ、不良資産を供給する原因をつくっているのではないかとも考えられる。
最近では、建築家集団がインターネットを通してコンペ形式（設計競技形式）でニーズに応えた住まいづくりを提案し、消費者から選ばれた作品が実施されるというケースも増えてきている。情報によれば、固定費の高い住宅メーカで建てるよりも納得できる住まいが安く購入できるケースも増えてきていると聞く。現状では、アフターサービスや保証についての若干の意見相違もあるようだが、住まいに対してこだわりを持つ消費者が増えてきていることは間違いのない事実なのである。
ただ、これとは対照的に、建替えや注文住宅の落込みによる売上げ減を建売り住宅でカバーしようと年度末契約に向けての分譲事業に追われるのが住宅メーカーである。本来なら計画的に土地を購入し気候の良い時期に販売キャンペーン等が行われる分譲事業が、企業の売上げ数字を確保する都合で、売れ残っている土地にでも住宅を建て客付けしようとすることもよくある話なのである。従って、2月ごろに売出される1、2棟単位での建売り住宅などには要注意といえる。ただ、この時期だから値引いてもらえるというメリットもあるかもしれないが・・・。
今日では、資産価値の上がる環境に住むということはなかなか難しいことなのかもしれないが、それでも良質な住まいをどうすれば購入できるか、どうすれば資産価値を減らさないですむかということを、消費者ひとりひとりがもっと考えなければならない時代になってくるといえるのではないだろうか。
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