正月の新聞には、毎度のことながら全紙を使っての住宅メーカーの宣伝が多く掲載されていた。今年も3〜4社（この数は自動車メーカーに匹敵する）の住宅メーカーが宣伝していたが、各社とも商品である住宅をアピールするのではなく「幸せや思い出」、「健康と安全」という抽象的な言葉で住まいづくりに応えていく姿勢をアピールしているのが今年の特徴だったかもしれない。

　また、元旦の新聞には必ず厚生労働省の人口動態の年間推計が紹介されている。ここでは2003年に生まれた赤ちゃんの数が過去最低だったことや人口千人当たりの出生率も8.9で過去最低を更新し少子化がさらに進んだこと、出生数から死亡数を引いた自然増加数も初めて10万人を切り人口減少傾向が続いていることなどが紹介されていた。

　気になる景気といえば・・・企業の景気回復がみられるようになってきたものの、個人所得までが増える情勢ではないだけに家計所得にも改善が波及してこない限り本格的な景気の回復はないだろう・・・と。実際に、私の周りでも家計所得が好転したというような声はまだまだ聞かれない。

　さて、昨年は都心の超高層マンションブームやテレビでのリフォーム番組の影響もあり一般の人にも住まいへの関心はちょっとは高まったかと思われる。そんなことも影響して、公団が供給してきた均質なマンションや、住宅メーカーがつくるありきたりの間取りには満足しない人が増えてくることは言うまでもない。そして、より顧客のニーズを組込んだ提案でなければ最終契約には至れないという現象もより顕著になってくることだろう。

　ただ、超高層マンションの全てが優良かといえばそうではないし、テレビでのリフォーム番組で見られるような奇抜な提案が誰にでもいつまでも受入れられるわけでもない。建築家に頼めばよいものが出来ると勘違いしている人も多いが、住宅メーカーと建築家が組んで有名ホテルで開催される設計相談会とやらも何か金持ち対象のようでうさんくさい。

　何れにせよ、住まいを建てようとする人は先ず多くの競合からここぞという企業を見つけ出す作業にうんざりするかもしれないが、だからといって安易に雑誌やテレビといったマスコミ情報だけに左右されてはいけない。また、供給する側もウケだけを狙っての企画や流行か何だか分からないデザインを見た目だけ真似たものなどすぐ時代遅れになってしまうことにも気づかねばならない。

　住まいづくりは、先ずどのように住まうかという住い手の考えが優先順位を持った形できちんとて整理されてからプランニングにかからないと結果的に無駄な時間を費やしてしまうことになる。満足できる住いを得るにはこの段階から専門家に関わってもらえればベターだが、供給側に主導権を取られなんとなくまとまったプランで契約させられてしまった・・・ということだけはないように住まいづくりに取組んでいただきたいと思うのである。